大手でも約半数が減収だが、逆に二けたの増収を上げたところもあり、企業間格差が拡大している。体質改革への取り組みの差が出たといえる。とはいえ子供服売り上げ100億円以上の大手を中心に、利益面の改善は進んでいる。これに対して好調なのは同10億円以下の新興メーカー群で、市場の求める個性的なベビー・子供服を提案しているのが要因であろう。一方、ここ数年の最大の特徴は国内、海外を問わず、ＳＰＡ（製造小売業）企業の台頭である。国内の有力企業はＳＰＡ化に拍車をかけており、また海外からはギャップ、バナナリパブリックなど、企画から生産、流通、ショップ展開までのノウハウを持つ大手ＳＰＡが進出してきた。「日本の子供服市場が大変化するきっかけになる」との見方が強い。加えて、団塊ジュニア世代（団塊世代の子供で73年生まれの前後）が数年後には出産ピークを迎えることから、ベビー・子供服市場は出産準備品に始まりベビー、トドラー、スクールまで需要が増大するとみられており、市場シェア競争の激化は必至である。